お住まいの耐震性を高め、地震の際の被害を抑えるために行うリフォームですが補強の程度も方法もたくさんあるのが現状です。
我が社では費用を抑えるため、コンピュータソフトによる補強計画によって、倒壊の危険性が少ないとされる目安、評点1を超えることを目指します。
事前の補強計画により耐震金物での柱・梁・筋交い補強や耐震強度の高い壁材、筋交いの新設工事等により行います。
東日本大震災では震度6という激しい揺れでも建物本体の構造強度不足が原因で倒壊する例はほとんどありませんでした。
そのことから、倒壊しないようにではなく、地震による内外壁の
被害を少なくし、復旧工事の費用を低く抑えるためとお考え下さい。もちろん長期にわたる安心感を得ることも耐震リフォームの重要な目的のひとつです。
尚、東日本大震災の際、耐震リフォームを実施したお宅は未実施のご近所と比べて、著しく被害が少ないという報告もあり、一定の成果が実証されたものと考えています。
北洲リフォーム住宅館内に2005年から北洲既存住宅検診センターという部署を設け、精密機器を使用した耐震を含む住宅の総合診断にいち早く取組んでおり、ノウハウを蓄積しています。
耐震リフォームでは、住宅検診とそれを元とした適切な補強計画が必要です。
土台や柱が腐っていたり、白蟻の被害にあっていることが着工後にわかり、交換等による思わぬ費用の発生や計画の変更例もあるからです。
我が社では住宅検診による現状報告から補強計画のご提案及びご契約、施工までお客様にご納得いただけるシステムを持っています。
尚、仙台営業所には耐震診断士がおり、仙台市の補助金交付により、低予算で行える「耐震診断」の際に多くの派遣実績を持っています。
また、我が社では省エネで快適な暮らしをしていただくため、できる限り断熱リフォームと一緒に行うことをお勧めしております。
住まいの耐震性能を調べるには、どのようにすればよいでしょうか。

「一般診断法」で大地震の際の倒壊の目安とするもので、各階平面の縦、横各々の方向の壁や柱の持っている耐力が必要とされる耐力と同じ場合は評点1となり、一応倒壊しません。1以上の場合はより地震に強いことになります。
1981年以前の建築基準法では基準が低かったため、これより古い住宅は評点が0.7以下の場合が多く、倒壊の危険性が高いという結果になりがちです。
コンピュータソフトによる耐震補強工事のご提案承認と見積り・ご契約後、耐震計画に沿って補強工事を行います。北洲 | 北洲ハウジング | 輸入建材 | 建設資材事業 | アルセコ外断熱システム | プライバシーポリシー